囲碁・将棋クラブの起業

まず最初に　囲碁　将棋クラブはそんなに　儲かるものでなく　高い家賃を払ったりするより　自宅又自社ビル等の　スペースあれば理想です。又人を雇う場合でも人件費は　抑えることでしょう。

レジャー白書2002によると、囲碁・将棋人口（１年間で１回以上打った（指した）ことがある人の数）は、

 囲碁：450万人に対して、将棋：1030万人で、囲碁人口は将棋人口の半分以下でした。

、増減を繰り返しながらも減少傾向にあります。また、年間活動回数は、囲碁が１4回、将棋が１２回、年間平均費用は、囲碁が５７００円、将棋が１１００円となっている。将棋はそれほど大きな変動がみられないが、囲碁は回数費用ともに大幅に減少している。

 最近の傾向としては、、中学校・高校など１０代の参加率が増え。また女性の囲碁人口も増加傾向にある。

シニア層の囲碁参加率が高くなっているものの、中年層の参加は減る一方、

 囲碁・将棋は幅広い年代層に人気があり、ほかの娯楽に比べても比較的費用が低くてすむことが魅力の１つとなっている。長寿社会の今日では指先を使う　頭の体操の場として、また、社交の場所としての役割もされており、若年層・シニア層はもちろん女性層など、幅広い年代の男女を会員として積極的に取り込んでいくことが今後の課題といえる。

 起業にあたっての手続き

趣味の人を対象に教室を開業するのであれば、とくに許認可を必要としません　自由に開業することができる。一般の開業手続きとして、個人であれば税務署への開業手続き等、法人であれば、必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きをする。

起業にあたっての留意点

会員がクラブに求めるのは、自分と同程度もしくはより　高いレベルの実力を持ち　尚且つ教え上手な　相手に、いつでも対戦できることである。

開業にあたっては、碁盤は１５面程度（会員数３０名）は必要、２５～３０面（５０～６０人）以上の収容スペースがあれば理想的である。

クラブの施設内でプロ等を招き、教室を開く等も今後の経営には欠かせないサービス施策である。プロに指導を頼んだ場合は、依頼料を払う。この際に教授料は有料とし、手合わせ教授料を決め、会員に別料金を負担してもらう。プロを招いて、１年に１～２回公開囲碁・将棋の解説会、または会員間の親睦を図る目的で囲碁・将棋大会又旅行を兼ねた　囲碁将棋大会　他地域への大会参加を　催すなど、魅力的なイベントを定期的に行なう。

より多くの会員を確保し、発展していくためには、企業や地方自治体等との提携や、他の教室等との複合化等を考えることが必要である。また、他教室の会員と対戦会等を定期的に行ない会員の達成感を満たしたり、会員同士の結びつきの強くする工夫をすることも重要である。

会員募集は、地域の掲示板等にポスターを貼る、沿線の駅の看板を利用する、公共施設にビラを設置する、地域の情報紙に募集広告を掲載するなど地域に根ざした方法がよい。

立地条件によっても異なるが、一般的な碁会所は次のような形態で運営されている。

 　・営業時間　午前１１時～午後１０時まで（１１時間営業）

 　・利用料金 終日制をとっているところが多く、時間制・ゲーム制をとっているところは少ない。

都市部では終日制で１日１０００円前後の席料を取っているところが一般的である。学生と女性には１割程度の料金割引をしたり、割引回数券を発行しているところもある

囲碁・将棋クラブは、プロや、遊休スペースのある愛好家が開くことがほとんどである。

女性や子どもも積極的に取り込もうとする碁会所では指導員を女性にしたり、会場を禁煙にする等の配慮を行なっている。また小中学生を対象にした囲碁教室を開き、定期的に王座決定戦を行なう等の取り組みをしているところもある。

余談

棋士加藤正夫は父親が九州で碁席を経営しておられ　父親の生活苦を実感

そこから　一念発起　一流のタイトルホルダーになったのは　よく知られた話です

他にも　石田芳夫9段もそうした例で　他たくさんいます。